固定資産の売却の仕訳は全く難しくない。
以下の4段階の仕訳を単純に組み合わせていけば完成する。
(例題)~直接法の期首売却~
期首に購入した車両を6年目の期首(≒ほぼ5年後の期末)に150円で売却し、
代金は月末に受け取ることになった。記帳方法は直接法。
取得原価:1000円、減価償却費180円
(残存価格:取得原価の10%、耐用年数:5年)
①帳簿上の車両(100円)が手元から出ていく仕訳を行う。
|車両100
②①の記帳後から使用した分の減価償却を行う。
今回は決算後すぐの売却なので、減価償却の仕訳は無し。
③対価は月末に支払われるので、未収金150円を得たことになる。
未払金150 |
④ここまでをまとめると単純に100円の車両が150円で売れたことになる。
つまり、50円の利益が発生したことになるので、貸方に利益である
固定資産売却益を記入する。
|固定資産売却益50
(例題)~間接法の期中売却~
以下の期首に購入した車両を4年半で売却することになった。代金150円は月末に受け取ることになった。記帳方法は間接法。
取得原価:1000円、減価償却費180円
(残存価格:取得原価の10%、耐用年数:5年)
①帳簿を見てみると、前回の決算時の査定結果が載っている。
車両(1000円)と減価償却累計額(720円)が手元から出ていく
仕訳を行う。
減価償却累計額 720|車両 1000
②①の記帳から半年経っているのでその分の減価償却を行う必要がある。
減価償却費は1年で180円なので、半年では90円となる。
減価償却費 90 |
③対価は月末に支払われるので、未収金150円を得たことになる。
未払金150 |
④貸借の合計を見てみると、借方960円、貸方1000円となる。この結果から借方に40円を入れる必要がある。つまり今回は40円の損失(=固定資産売却損)が生まれたのである。
固定資産売却損50|
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